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一般には認知されていないかもしれませんが、医師以外がクリニックを開業することは可能です。決して容易ではありませんが、たとえ医師免許がなくとも、本人に開業の意志があり、かつ正しい手続きを踏めばクリニックを開業できます。
ここでは、医師以外がクリニックを開業する具体的な方法、および、医師以外がクリックを開業することのメリット・デメリットを詳しく見ていきましょう。
以下の3つの方法であれば、非医師でもクリニックを開業・経営することができます。
直接医療に関わることなく、クリニックや病院の経営のみを行う法人をMS法人と言います。株式会社や合同会社など、法人の形態は問いません。MS法人の社長に就任すれば、非医師でもクリニックを開業して経営することができます。
自分で設立した医療法人をクリニックの開業主体にすれば、事実上、自分がクリニックを開業・経営することになります。都道府県知事の認可を受ければ、非医師であっても医療法人を設立することが可能です。
自分で設立した一般社団法人をクリニックの開業主体にすれば、事実上、非医師でもクリニックの開業・経営が可能です。一般社団法人を設立することは簡単ですが、クリニックを開業する場合には、事業の非営利性を厳しく審査されます。
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医師以外が開業することの主なメリットについて、以下2点を見てみましょう。
医師以外が開業することで、医師本人は、患者への診察や治療、学会活動などに集中することができます。当然、医師としてのクオリティはアップしていくことになるため、地域医療にとっては好ましい方向へ進むでしょう。
もとより医師は経営者ではありません。医師本人が開業するよりも、医師以外の経営のプロが開業したほうが、開業後の運営もスムーズでムダのないものになる可能性が高いでしょう。
医師以外がクリニックを開業することの主なデメリットについて、以下2点を見てみましょう。
医師以外が開業して経営を担当した場合、医師や看護師などの現場スタッフと経営陣との間で、対立が生まれる可能性があります。互いに仕事内容や役割、責任が違う以上、互いを尊重し合いながら仕事を進めていかなればなりません。
経営が安定するまでの間は、たとえ赤字であっても採用した医師・スタッフに所定の給与を払う必要があるので、一定の資金を用意しておく必要があります。一般的な職種とは異なり、医療従事者への給与は高額であることを理解しておきましょう(管理者としての医師には最低年収1200万円ほどが必要)。